中古住宅の購入を検討している方に知っていただきたいのが内見時に注意したいポイントです。
ポイントを押さえないと設備や機能が不十分の中古住宅を選んでしまう危険性があります。
そこで今回は内見時に注意したいポイントを紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。
□内見時のチェックポイントとは
内見時のチェックポイントを外観、 内観に分けて紹介していきます。
外観は以下の点に注意してみましょう。
一つ目は基礎のひび割れです。
基礎は建物のベースとなる大切なところなので劣化してひび割れていないか確認しましょう。
しかし 何年か経っている建物なので全くひび割れがないというのは珍しいです。
裏側まで貫通しているひび割れ、3 mm を超えているもの、一箇所が中心になって複数に分かれているひび割れなどに注意するようにしましょう。
二つ目は外壁のひび割れやシーリング材の破断です。
外壁のひび割れやシーリング材の破断は外壁材の劣化の証拠です。
せっかく物件を購入してもすぐに外壁メンテナンスをする必要が出てきます。
また ひび割れやシーリング材の劣化は雨漏りにつながっている可能性があります。
雨漏りが発生すると外壁の内部の木材が劣化しカビ、ダニが繁殖してしまいます。
住宅の寿命や家族の健康にも悪影響を与えるのでこれらの症状が見られる中古住宅は購入しないようにしましょう。
三つ目は軒です。
軒には外壁と同じく住宅を守る役割があります。
建物の高い位置にあり点検しにくいので注意してみるようにしましょう。
ひび割れがあったり水が漏れている跡があったりした場合はメンテナンスを求めるか他の物件を探すようにしましょう。
四つ目は外構です。
物件に目が行きがちですが外構にもこだわりましょう。
玄関での水はけの良さや駐車のしやすさ、自分の好みに合っているかということを確認しましょう。
続いて建物内部のチェックポイントを紹介します。
一つ目は窓周辺のカビです。
結露が慢性的に起きている証拠です。
断熱性や気密性に問題があるでしょう。
二つ目は押入れの水漏れ後です。
押入れに雨水が漏れている跡が発見されることがよくあります。
暗くて見つけづらいのでしっかり確認するようにしましょう。
三つ目は壁や天井の亀裂です。
少しの亀裂は年数が経っているのでしょうがないものです。
しかし鉛筆の芯が入りそうなくらい太い亀裂は後々メンテナンスが必要になってきます。
四つ目は床の平行です。
ビー玉を置いて床が平行か確認しておきましょう。
全く動かない物件は少ないです。
ビー玉を置いてすぐに動いたり、動く速さがだんだん大きくなったりする物件は選ばないようにしましょう。
五つ目はベランダの床です。
ベランダからの雨漏りは建物が劣化するとよく出てきます。
そのためベランダの日当たりや向きだけに注目するのではなく、防水処理がしっかり施されているのかということも確認しましょう。
□その他の考慮しておきたいポイントとは
上で説明したポイント以外にも以下の点に注意して内見を行いましょう。
一つ目は家族全員で行うという点です。
一人で見学をしても一人だけの意見で物件が決まってしまうので家族全員で内見を行いましょう。
難しい場合は複数人で見学をすることをおすすめします。
二つ目は5件以上回ることです。
一軒目に良い物件に出会えたとしても5件は見学するようにしましょう。
他にもよい物件があるかもしれません。
5件以上見学しても決まらない場合は条件が難しい場合であったり、希望する住宅のイメージが曖昧であったりする場合が多いです。
5件を基準に内見を行いましょう。
三つ目はリノベーションの専門家と回ることです。
リノベーションを考えている場合は専門家と回るようにしましょう。
専門家と回ることでリノベーションが可能か、予算がどのくらいかということが分かります。
□まとめ
物件の内見時について解説しましたがいかがだったでしょうか。
この記事がお客様のスムーズな内見の手助けになれば幸いです。
またこの記事についてご不明な点がございましたらお気軽に当社にご相談ください。
「新築を購入する際の地盤調査は本当に大切なのか」
このようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
一戸建てを購入するうえでは、地盤調査の大切さについて知っておく必要があります。
そこで今回は、地盤調査の重要性について、また、自力で地盤の強さを測る方法についても解説します。
□地盤調査の重要性について
皆さんは、地盤調査の重要性はどれくらいあるとお考えですか。
家を建てる際には様々な手続きがありますし、忙しくなるため、なかなか地盤調査にまで手が回らないという方も多いのではないでしょうか。
しかし、家を建てるうえで地盤調査は非常に重要なのです。
そして、その重要性について知ったうえで家を建てる必要があります。
そこでまずは、なぜ重要なのかについて解説します。
皆さんは家を建てる際、性能の高さも重要視するのではないでしょうか。
日本は特に地震などの災害が起きやすいですし、耐震工事に力を入れる方も多いかと思います。
しかし、地盤調査を行わず強度の低い地盤に家を建ててしまうと、どれだけ性能が高くても意味が無くなってしまうのです。
家そのものが丈夫でも、地盤ごと沈んだり流されたりしてしまいます。
調査で地盤の弱さが発覚した場合には、そのまま家を建てるようなことはせず、地盤改良を行う必要があります。
そして、地盤の強さというのは見た目では判断できません。
なんとなく強そうな土地だから大丈夫だろうという油断が最も危険なのです。
地盤調査の重要性を感じて頂けましたか。
ここからは、調査の種類と費用についてもご紹介します。
1つ目は、スウェーデン式サウンディング試験です。
鉄製の棒にドリルを装着し、地面に入れていきます。
そして、回転数などから強度を判断します。
費用の相場は10万円を切る程度で、最も普及している方法です。
2つ目は、ボーリング調査です。
筒状の鉄を地面に入れ、上からハンマーを落とします。
その打撃回数などから測定します。
費用の相場は30万円ほどですが、信頼性が高いです。
3つ目は、表面波探査法です。
これは振動を検出する機械を地面に入れ、振動伝達の速度などから測定します。
1つ目の方法よりも少し高額になるくらいが相場です。
以上が、重要性と調査の種類についてでした。
□自力で地盤の強さを測定する方法について
ここまで、地盤調査の重要性について解説しました。
地盤調査は、決して妥協してはならない部分であると強く感じたのではないでしょうか。
家を建てる際は、地盤調査も丁寧に行えると良いですね。
続いては、ご自身でできる測定方法について解説します。
もちろん専門知識を持つ者への依頼が安心ですが、まずはご自身で強さの目安を知っておきたいですよね。
ぜひこちらもチェックしてみてください。
1つ目は、古地図や旧地名を確認することです。
旧地名には、その土地の災害や地質が由来していることが多く、地盤の特性を判断する材料になります。
2つ目は、周辺の建物や土地の高低差を確認することです。
周辺より低い土地である場合、雨水がたまりやすく地盤の強度が落ちている可能性があります。
周辺住宅に目立った亀裂はないか、電柱は傾いていないかなど確認してみましょう。
3つ目は、ハザードマップを確認することです。
ハザードマップを見れば、どの場所がどれくらい浸水するのかの目安を知れます。
4つ目は、駅から近すぎる場所には注意することです。
様々な施設が密集している駅前は、かつて池や水田であった場所を埋め立てている場合が多いため、強度が低い可能性があります。
以上が、自力での測定方法についてでした。
□まとめ
今回は、新築をご購入の方に向けて、地盤調査について解説しました。
調査の重要性について、また、ご自身で測定する方法について、理解が深まったのではないでしょうか。
今回の情報を活用し、安全で丈夫な家を建ててくださいね。
ご不明な点がございましたらいつでも当社へご連絡ください。
「住宅ローンの連帯保証人について詳しく知りたい」
不動産の購入を検討中でこのようにお考えの方はいらっしゃいませんか。
連帯保証人のことについて知れる機会はなかなかありませんよね。
そこで今回は、連帯保証人について解説します。
また、連帯保証人の選び方や見つからない場合の対処方法もご紹介します。
□住宅ローンを借りる際の連帯保証人について
皆さんは、連帯保証人についてどこまでご存じですか。
言葉は聞いたことがあるけれどどのようなものなのかについてはあまり知らないという方が多いのではないでしょうか。
しかし、不動産を購入する際には連帯保証人についての理解も深めておくことが大切です。
そこでまずは、連帯保証人とは何なのかについて解説します。
一般的には連帯保証人は必要ありません。
ローンを組むうえで必須なのではないかと不安に感じていた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
基本的には保証人を見つける必要はないのです。
ここまで読んだ方は、どのような場合に保証人が必要になるのかと疑問に感じたのではないでしょうか。
実は、例外として、保証人が必要となる場合が3つあります。
その3つの場合について、順番にご紹介します。
ご自身が当てはまっているか、しっかりチェックしましょう。
1つ目は、1つの物件に対して2人でローンを組む場合です。
ペアローンとも言われます。
2人で組めるため1人当たりの負担が減るのは嬉しいですよね。
この方法を検討中の方もいらっしゃるのではないでしょうか。
2つ目は、収入合算をしてローンを組む場合です。
収入に不安がある方はこのようなローンの組み方も視野に入れているのではないでしょうか。
3つ目は、金融機関から保証人を求められた場合です。
収入が安定していなかったり、勤務年数が少なかったり、自営業をしたりしている方はこのケースに当てはまる場合があります。
この場合には、本審査の際に、保証人が必要であると通告を受けます。
上記に当てはまる方は、連帯保証人が必要になる可能性があるということを念頭に置いておきましょう。
そして、もし本審査で求められた場合には、この後ご紹介する「保証人の選び方」もしっかり読んでおきましょう。
以上が、連帯保証人についての解説でした。
□連帯保証人の選び方について
ここまで、連帯保証人について詳しく解説しました。
保証人がどのようなものなのか、理解が深まったのではないでしょうか。
しかし、誰に保証人になってもらうのがよいのかと疑問に感じた方も多いと思います。
そこで続いては、保証人の選び方について解説します。
こちらも併せてチェックし、連帯保証人への理解をさらに深めましょう。
基本的には、ご家族など身内に頼んでみましょう。
万が一のリスクを踏まえると、他人である友人よりも、血のつながりがある身内の方が頼みやすいのではないでしょうか。
しかし、必ずしも身内の方が受け入れてくださるとは限りませんよね。
そこで、そのような場合の対処方法についてご紹介します。
実は、保証人が見つからないというケースはよくあることであり、気軽に引き受けてくださる方のが珍しいものです。
その様な場合は、保証人がいなくても組めるローン契約を検討してみましょう。
収入が少なくても組めるローンがありますので、ご自身に合ったものを選びましょう。
以上が、選び方についてでした。
□まとめ
今回は、不動産のご購入を検討中の方に向けて、連帯保証人について解説しました。
連帯保証人とはどういうものなのかについて、また、誰になってもらうべきなのかについて解説しました。
当初の疑問が解決されたのではないでしょうか。
ご不明な点がございましたらいつでも当社へご連絡ください。
「新築の戸建ての諸費用について知りたい」
戸建て購入をお考えでこのようなお悩みをお持ちの方はいらっしゃいませんか。
新築を購入するうえで予算を立てることは必須ですし、予算を立てるうえでは諸費用について知っておくことが非常に重要です。
そこで今回は、住宅購入時の諸費用について詳しく解説します。
□住宅を購入する際の諸費用は大きく2つある
皆さんは、諸費用の内訳について詳しくご存じですか。
諸費用はメインの費用ではないですし、あまり重要視していないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
しかし、諸費用を無視してしまうと、最終的に予算を大幅に超えてしまうという失敗が起こってしまいます。
そのため、どのような諸費用があるのかについてあらかじめ知っておくことは非常に重要ですし、失敗や後悔を防ぐことに繋がります。
そこでまずは、諸費用の内訳について解説します。
諸費用は、大きく2つに分けられます。
1つ目は、不動産取得に関する費用です。
売買契約にかかる費用、登録免許税、登記にかかる費用、不動産取得税、仲介手数料などがこちらに当てはまります。
2つ目は、ローン手続きに関する費用です。
ローンの印紙税や融資手数料、ローンの保証料、保険料などがこちらに当てはまります。
以上が、諸費用の種類についてでした。
□タイミングごとの諸費用の内訳について
ここまで、諸費用にはどのようなものがあるのかについて解説しました。
諸費用はとても大切な費用であるということが分かったのではないでしょうか。
しかし、どのタイミングでどのような諸費用がかかるのか、まだイメージがはっきりしていない方も多いと思います。
そこで続いては、タイミングごとの諸費用の内訳をご紹介します。
ぜひこちらも参考にして、諸費用へのイメージをより明確にしてみてください。
1つ目は、戸建てが決定したときです。
このタイミングでかかる諸費用は「手付金」です。
この費用の相場は、物件の価格の0.5割から1割ほどです。
2つ目は、引き渡しの際です。
このタイミングでかかる諸費用には様々なものがあります。
まずは「印紙税」です。
相場は1万円から2万円ほどです。
続いて、登録免許税や司法書士への支払いです。
相場は10万円ほどですが、場合によって異なるため、あらかじめ確認しましょう。
他には、保険料です。
例えば火災保険や地震保険などがあります。
最後に、仲介手数料のうちの半分です。
通常、売買契約を結んだ際に半分支払い、引き渡し後に半分支払います。
3つ目は、引き渡しの後です。
このタイミングで必要な諸費用を4つご紹介します。
まず、不動産取得税です。
次に、リフォーム代です。
新築だからといって絶対にリフォーム代がかからないとは限りません。
例えば、バルコニーを設置したくなったり間取りを変更したくなったりした場合にはリフォームが必要になります。
もちろん、この費用をできるだけ節約するため、設計段階からしっかりと意思決定を行うことも大切です。
その次に、家具や家電を購入する費用です。
家具や家電を揃える際にはかなりの費用がかかりますよね。
引っ越しをしたことがある方は、ご経験があるのではないでしょうか。
最後に、引っ越しの費用です。
引っ越しのトラックを依頼するとなると、大きな額が必要になります。
以上が、引き渡し後に必要な諸費用についてでした。
4つ目は、入居後です。
固定資産税や都市計画税、メンテナンス費が必要になります。
□まとめ
今回は、新築の戸建てを購入する方に向けて、諸費用について解説しました。
諸費用の重要性について知れたのではないでしょうか。
また、タイミングごとに分けて諸費用をご紹介しました。
今回の情報を参考に、諸費用の支払いをスムーズに行えると良いですね。
ご不明な点がございましたらいつでも当社へご連絡ください。
「火災保険って本当に必要なの」
「火災保険はどのくらい保証してくれるのかわからない」
こんなふうにお考えの方はいらっしゃいませんか。
そこで今回は火災保険について解説します。
不動産を購入する方は、ぜひ参考にしてみてください。
□火災保険とはどのような保険なのか
以下では火災保険の必要性、対象範囲、相場の決まり方を紹介します。
まず火災保険の必要性について紹介します。
一戸建てやマンション、新築や中古など住宅を購入すれば火災保険に入る必要があります。
住宅ローンを組む際は火災保険に加入することが条件になっています。
住宅ローンは最大で35年間支払い続けますが、その間に火災が起きたり災害にあったりして補修する必要も出てきます。
そのため修繕費用を火災保険でカバーし、住宅ローンと二重の負担にならないようにします。
住宅ローンを借りる借りないに限らず災害が多い日本なので火災保険に入り、もしものために備えておきましょう。
次に火災保険で補償できることを解説します。
火災保険は火災による被害への補償以外も行ってくれます。
例えば落雷、雪などによる災害、外部からの衝突・飛来、盗難までも補償の対象となります。
しかし注意したいのが地震は補償の対象ではないということです。
地震の損害だけではなく地震が原因の火災も火災保険の対象外です。
地震が多い日本でどうやって地震の損害に対して備えておけるのでしょうか。
そのようなリスクへの対策として地震保険があります。
地震での住宅の損傷や津波による住居の損害また火山の噴火が原因の火災にも補償が適用されます。
火山が付近にある地域や地震が多い地域は火災保険の他にも地震保険に入っておくことをおすすめします。
また火災保険の中にも建物のみ、家財のみ、建物と家財の三つのパターンがあります。
最後に火災保険の相場を紹介します。
火災保険の相場は以下の条件で変わってきます。
一つ目は家の構造です。
家が木造であればコンクリート造の住宅より火災保険の値段が高くなります。
炎が燃え広がる可能性が高ければ高いほど値段は高くなります。
また炎だけでなく盗難についても補償してくれるので、オートロックシステムが搭載されているマンションは盗難の危険性が小さいとみなされ保険料が低くなります。
木造の住宅にする場合は火災保険が高くなることに注意しましょう。
二つ目はエリアです。
保険料は物件があるエリアによっても変わります。
具体的に言うと、九州や沖縄は災害が多いので保険料が高くなります。
また火災の広がりにくさや周囲の消防署の充実性によっても保険料が変わります。
三つ目は特約の範囲です。
先述した通り補償内容には三つのパターンがあります。
どれを補償したいのかによって金額が変わります。
四つ目は契約年数です。
契約年数が長ければ長いほど保険料は割引されます。
会社によっては解約した際にお金が戻ってくる場合がありますので契約内容をしっかり確認しましょう。
□火災保険が適用される場合とは
火災保険は以下のような場合に適用されます。
一つ目は火災です。
火災が起きた際、また消火の際に水浸しになってしまった場合に保険が適用されます。
しかし先述したとおり地震による火災には適用されないので注意が必要です。
二つ目は地震です。
地震へ備えるためには地震保険に入る必要があるのですが地震保険には火災保険とセットで申し込む必要があります。
地震に備えたい方は火災保険も同時に契約するようにしましょう。
三つ目は台風被害や洪水です。
自宅の水漏れなどにも対応してくれます。
しかしこれらはオプションなのでどこまで備えておきたいかによって変えましょう。
会社によってオプション内容が異なるので慎重に選びましょう。
□まとめ
火災保険について解説しましたがいかがだったでしょうか。
この記事がお客様の満足のいく火災保険選びの手助けになれば幸いです。
またこの記事についてご不明な点がございましたらぜひ当社にご相談ください。