「丈夫な家を作りたい」「耐震等級とはどのようなものか」
新築をお考えの方で、このようにお悩みの方はいらっしゃいませんか。
そこで今回は、耐震等級と耐震性を上げる工夫を紹介します。
□新築ではどれくらいの耐震等級が必要なのか?
新築戸建ての耐震等級を知っておくことで、住宅購入における不安を少なくできるでしょう。
ここでは、耐震等級を1から3まで説明します。
耐震等級1は、震度6から7相当の地震ですぐに倒壊しない程度です。
次に耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊しないレベルを表します。
そして耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の地震による力でもすぐに倒壊・崩壊しないレベルを表します。
これらを踏まえると、耐震基準が1から3に上がるにつれて地震に強い建物であると言えます。
ただ、実際の地震では地盤の状態や建物の形状などの条件も関係してくるため、一概にこれらの等級によって耐震性が決まるとは言えません。
例えば、2018年に発生した熊本地震では耐震等級2の住宅が倒壊するケースがありました。
そのため、地盤や周辺環境などを十分に確認することが大切です。
以上を踏まえると、まずは耐震等級1から3の住宅を選び、さらに地盤や周辺環境を確認するのが望ましいでしょう。
□新築で耐震性を上げる方法とは?
新築を考える際に耐震性を気にされる方が多いのではないでしょうか。
皆さん、実は平屋の方が耐震性に優れているのを知っていますか。
ここでは、平屋が耐久性に優れている理由と耐震性を高める方法を紹介します。
*平屋が地震に強い理由とは?
主に2つの理由が挙げられます。
1つ目は、作りがシンプルであるからです。
平屋は二階建てに比べて作りがシンプルです。
なぜ、シンプルな作りの方が倒壊するリスクを軽減できるのでしょうか。
その理由としては、シンプルな作りによって家が支えられ、地震による揺れの力が分散されやすくなることが挙げられます。
その一方で、複雑な構造の建物は地震による揺れの力が一点に集まりやすく、倒壊のリスクが高まりやすいでしょう。
2つ目は、高さがないからです。
建物が高ければ高いほど、震動を受けやすく、地震発生時の揺れが大きくなることが考えられます。
その点、平屋は高さがないため、地震が起きてもあまり揺れることはなく、建物の負担を減らせるでしょう。
*耐震性を高める方法とは?
最後に、耐震性を高めるための工夫を紹介します。
耐久力のある家を作るには、建物の構造だけでなく、間取りも重要になります。
ここでは、平屋の耐震性を向上させる方法を紹介します。
第一に、できるだけ正方形に近い間取りにしましょう。
とくに日当たりの良い南側には大きな窓を取り付けて開口部を大きく取り、壁はできるだけシンプルで広い部屋の設計を考えることがポイントです。
ただ、そのような設計の間取りは細長くなってしまうため、耐震性の面から考えるとあまり良くないでしょう。
どの方向から震動が来ても耐えやすくするために正方形の間取りを考えることが重要です。
加えて、耐力壁も欠かせない部分です。
耐力壁は震動による負荷に耐える構造になっており、耐力壁をできる限り多く使用することで丈夫な家になるでしょう。
この際、耐力壁をたくさん使えるようにできるだけ部屋数を増やしておくことがポイントです。
以上が耐震性を高める工夫です。
間取りを決める段階からきちんと考える必要がありますね。
□まとめ
今回は新築を建てたい方に向けて、耐震等級について解説しました。
また、耐震性を高める工夫も紹介しました。
丈夫な家を作るには、間取りと耐力壁にこだわることが大切ですね。
この記事に関する質問やお悩み等ありましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。
「不動産はいつ購入するのがベストなのか」「低金利の場合はどうなのか」
不動産の購入を検討されている方で、このようにお悩みの方は多いと思います。
そこで今回は、不動産を購入する時期はいつが良いのか詳しく解説します。
ぜひお役立てください
□家を買うタイミングについて
皆さん、家を購入するタイミングはいつが良いのか考えたことはありますか。
ここでは、購入のタイミングを見極める上で注意すべき点、考えておくべき点を紹介します。
1つ目は、結婚したときです。
結婚後すぐの購入を考える場合、将来的な家計の状況が把握できず、住宅購入資金に充てられる金額がどのくらいになるのか読めないでしょう。
これらの理由は、結婚後の生活費がどのくらいかかるのか把握できなければ、どの程度の資金が必要なのか判断できないからです。
もし結婚を機にマイホームの購入を考える場合は、十分な貯蓄をした上で、結婚後の生活費をできる限り把握しておくことが大切です。
加えて、出産や育児による休職や退職といった共働きができなくなる可能性も考慮して、長期的なライフプランを見据えることも大切です。
2つ目は、子どもが産まれたときです。
マイホームを購入する時期で一番多いのが、子どもが産まれたときでしょう。
この場合、子育てのしやすい家かどうかが鍵を握ります。
特に、「周辺環境は安全か」や「公園はあるか」など子どもの成長過程に応じて考えることが大切です。
また、妊娠中に住宅購入や引越しをする際には、女性の身体にとって負担となってしまうことも頭に入れておきましょう。
3つ目は、子どもが入園するときです。
マイホームを購入する時期で2番目に多いのが、子どもが入園するとき、あるいは小学校へ入学するタイミングです。
これらの理由としては、子どもが小学校に通い始めてからの購入は、転校が生じて子どもにつらい思いをさせてしまうことが挙げられます。
そのため、できる限り子どもの入園前に購入されることをおすすめします。
加えて、結婚したときや子どもが産まれたときに家を買った世帯と比較すると、住宅ローンの支払いが遅くなってしまうことも知っておきましょう。
4つ目は、定年退職し、子どもが親元を離れるときです。
近年、このパターンでマイホームを購入される方が増えてきています。
この理由は、今までの貯金と退職金を合わせて一括払いで購入し、バリアフリー設計を行い、老後に安心できる住まいを実現させたいと考える方が多いからです。
例えば、段差を無くしたり、手すりを設けたりなどの工夫が挙げられます。
しかし、定年退職後に住宅を購入する場合は、老後資金のバランスに注意する必要があります。
老後の生活資金がなく、余裕のない生活が続いてしまうのは避けたいでしょう。
それゆえ、年金がどのくらい貰えて、月々でどのくらいの支出があるのか前もって計算しておく必要があります。
□おすすめのマンション購入のタイミングは?
最後に、おすすめのマンション購入のタイミングを紹介します。
結論から言うと、あまり利息が付かず、比較的ローンが組みやすい低金利の時期がおすすめです。
現在、日本の金利は低いため非常にお金を借りやすい状態だと言えます。
金利による利息が低ければ、当然ながら毎月の支払い負担は減るでしょう。
それゆえ、低金利の時期であれば、金利が高い時には購入できないような資産価値の高いマンションでも毎月の支払額の負担を減らしながら購入できるのです。
□まとめ
今回は、不動産を購入する時期はいつが良いのか解説しました。
また、マンション購入のタイミングとしては低金利の場合が良いことも紹介しました。
不動産に関する質問やお悩み等ありましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。
「引っ越し前にやることとは」「引っ越したらまず何から始めれば良いのか」
中古住宅の購入をお考えの方で、このようにお悩みの方はいらっしゃいませんか。
新居に引っ越す際に、焦ることは避けたいと考える方が多いでしょう。
そこで今回は、引っ越しの前後でやっておくべきことを紹介します。
□引っ越し前にやることとは?
ここでは引っ越し前にやることを紹介します。
余裕を持って新居に引っ越すためにも、ぜひ以下のことを実践してみてください。
1つ目は、現地で設備や物件状況、境界線を確認することです。
原則、物件の現地確認は引き渡し前に行いますが、最終確認として引き渡し後に行うケースがあります。
現地では、物件が契約の条件通りであるかを確認します。
この際、「付帯設備表」と「物件状況確認書」を見比べて、書面の通りになっているか確認することが大切です。
付帯設備表には物件の設備の有・無、または撤去など引き渡し時の状態が示されています。
物件状況確認書には物件の瑕疵だけでなくリフォーム履歴などが示されています。
この時、設備が壊れていた場合に直してもらえるかなども確認しておくことがポイントです。
また、一戸建てでは敷地の境界が曖昧だったり、越境していたりするケースもあるので十分に注意しましょう。
2つ目は、火災保険への加入です。
引き渡し前に必ず済ませておきたいのが火災保険への加入です。
この理由は、引き渡し後は住宅の責任者が売主から買主に切り替わるため、もしもの災害があった際に大きな損害を受けることになるからです。
火災保険は、住宅ローンの利用条件にも含まれています。
開始日が引き渡し日になっていることを確認した上で加入することをおすすめします。
3つ目は、不用品の処理です。
余裕を持って引っ越せるように、前もって不用品の処分をしておくことをおすすめします。
粗大ごみの回収時期が地域によって違うことがあるので早めに対処しておくことが大切です。
□引っ越し後にやることとは?
ここでは、引っ越し後にやることを2つ紹介します。
1つ目は、身分証明書や利用しているサービスの住所を変更することです。
住所を変更する際は、役所などへの転入転出届けが必要です。
さらに、身分証明書や利用しているクレジット会社、銀行など住所変更の申請が必要になります。
特に日頃から利用しているクレジットカード会社や銀行の数が多い場合は、その分手続きが必要です。
どの手続きも今後の生活に必要ですので、忘れないうちに済ませておくことをおすすめします。
また、ネットショッピングなどを利用する方は、以前に登録した住所を変更しておくと良いでしょう。
2つ目は、家を買った後の税金対策を行うことです。
ローンで購入した場合には、住宅ローンの控除が受けられます。
ただ控除を受ける際は、購入した翌年に確定申告する必要があります。
控除が適用される条件は様々ですが、その条件を満たすことで所得税や住民税の課税額が少なくなるでしょう。
原則、確定申告する期間は2月16日から3月15日の1か月間です。
ただし、曜日の兼ね合いによっても多少のずれが生じることがあります。
必要な書類としては、確定申告書、マイナンバーカード、源泉徴収書、住宅ローンの残高証明書、登記事項証明書などが挙げられます。
申請期間にきちんと提出できるように、予め手元に用意しておくことをおすすめします。
□まとめ
今回は、中古住宅の購入をお考えの方へ向けて、引っ越しの前後でやるべきことを紹介しました。
引っ越しをしてから焦らないように、前もって書類などを準備しておく必要がありますね。
何かご不明点がありましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。
「最新の住宅は何年持つのか」「長持ちさせるにはどうしたら良いのか」
新築の購入を検討される際には、住宅の寿命が気になると思います。
そこで今回は、新築一戸建ての寿命と住宅の寿命を延ばすための工夫を紹介します。
□新築一戸建ての寿命について
皆さん、新築の一戸建てにはどれくらいの寿命があるのかご存知でしょうか。
ここでは、木造住宅の平均耐用年数と、最新の住宅の寿命について解説します。
*木造住宅の平均耐用年数とは?
国土交通省の統計では、住宅の平均耐用年数は約30年と言われています。
ただし近年では、建築技術が向上したことによって30年以上も住み続けることが可能です。
この理由としては、木造だけではなく鉄筋を含んだ一戸建て住宅が増えてきていることが挙げられるでしょう。
それゆえ、一戸建て住宅の平均耐用年数は30から50年という考え方が広まりつつあります。
しかし、未だに新築住宅の平均耐用年数が約30年とされる背景には以下のことが挙げられます。
それは戦後の一戸建て建築ラッシュ、システムキッチンや浴室など水回りの耐用年数による解体、家族構成の変化による建て替えなどです。
これらの中でも、戦後の建築ラッシュによって建てられた住宅は、建材が不足している中での建設であったため、最新の住宅よりも耐震性が劣るでしょう。
これらを踏まえると、耐用年数とは関係ない理由から解体が行われるケースもあるようですね。
*最新の新築住宅の寿命について
上記では、木造住宅の寿命は平均すると約30年であると述べましたが、きちんとメンテナンスすれば100年は持ちます。
ただし、長持ちしやすい住宅を建てること、そしてメンテナンスを定期的に行うことは欠かせないポイントです。
当社は、お客様のニーズに合わせて長持ちしやすい住宅を提供していますので、安心してご依頼いただけます。
何かありましたら、お気軽にお申し付けください。
□新築一戸建ての寿命を延ばすための工夫とは?
では、実際に新築の寿命を延ばすためには、どのような工夫をすれば良いのでしょうか。
ここでは、住宅の寿命を延ばすための工夫を2つ紹介します。
1つ目は、こまめな掃除や換気対策を行うことです。
こまめな掃除は、汚れを取り除くだけではなく、寿命にも大きく関わってくるため大切です。
定期的に掃除を行うことで、住宅の不具合を早期に発見できることにもつながります。
その結果、補修などに必要な費用や工事も簡単に済ませられることもあります。
特に水周りに漏れや異臭があった場合、住宅の土台や構造へ影響しているケースも考えられるため、早めに対処できるように普段から気をつけることが大切です。
またフローリングでは、美しさを保ちながら傷みを防ぐことができるワックスがけを行いましょう。
さらに、こまめな換気を心がけることも大切です。
特に冬場は外が寒く家の中が暖かくなるため、結露ができてカビが発生してしまう可能性があるので十分に注意しましょう。
2つ目は、定期的な点検やメンテナンスを行うことです。
日頃の掃除を欠かさず行うことは非常に大切ですが、定期的な点検やメンテナンスも寿命を伸ばす大切なポイントです。
特にシロアリによる被害を最小限に抑えられるでしょう。
木造住宅ではシロアリの被害に遭われるご家庭がかなり多いです。
シロアリは湿った木材を好み、放置していると大切な家の柱を食べるため、住宅がボロボロになってしまいます。
これらの被害を防ぐためにも、定期的に点検する習慣を身につけておきましょう。
□まとめ
今回は、新築一戸建ての寿命について詳しく解説しました。
また、寿命を延ばすための工夫も紹介しました。
この記事に関する質問やお悩み等ありましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。
「中古住宅を購入することでどういった利点があるのか」
このようにお考えの方もいらっしゃいますよね。
そこで今回は、中古住宅を購入するメリット・デメリットを紹介します。
ぜひお役立てください。
□中古住宅を購入するメリット・デメリットとは?
*メリットについて
主に3つのポイントが挙げられます。
1つ目は、新築戸建てよりも面積が広いケースが多いことが挙げられます。
中古住宅は、同じ金額でも新築より広い土地面積、広い建物面積の場合が多いです。
さらに、中古住宅の売主は個人であることが多いため、土地を分割して販売することは少なく、比較的広めの状態で売りに出されるケースが考えられます。
これらは、広い庭スペースが欲しい方や、駐車スペースを広く取りたい方には大きなポイントでしょう。
2つ目は、実際に物件を見て選べることが挙げられます。
新築の場合は工事後しか中の様子を見られませんが、中古住宅の場合は既に建物がある状態なので、外観や内観、陽当たりなどを自分の目で確かめられます。
加えて、売主が居住中の物件の場合には、住んでいる状態を確認できるので実際に生活するイメージを持ちやすいでしょう。
3つ目は、リフォームで新築のような空間を実現できることが挙げられます。
中古住宅は、新築よりも比較的安く購入できるため、その分リフォームにお金をかけられます。
新築ではないようなデザインや、自分の好みの空間を作り出せるでしょう。
*デメリットについて
主に2つのポイントが挙げられます。
1つ目は、新築よりも早く修繕やリフォームが必要になることが挙げられます。
皆さんが持っている懸念点の1つは老朽化の問題でしょう。
もちろん中古住宅は一度住んでいたものになりますので、老朽化は進んでいます。
特に築年数が古いものは修繕費が高くなる可能性があります。
それゆえ、購入前に設備や建物の状態をきちんと確認し、資金計画を立てることが重要です。
2つ目は、住宅ローンの審査が厳しいことが挙げられます。
中古住宅は、新築と比べて住宅ローン審査が厳しくなります。
その理由としては、築年数が経つほど建物の価値が下がり、金融機関が設定する担保価値を低く見積もられることが挙げられます。
また、築年数や建物の状況、住宅ローンの種類によっては審査が通らない可能性がありますので事前に調べておくことをおすすめします。
□中古住宅の購入で気をつけたいこととは?
皆さんは、中古住宅の購入でどういったことに気をつければ良いのかご存知でしょうか。
ここでは、費用に関する注意点を紹介します。
1つ目は、仲介手数料です。
中古住宅の売買は売主と買主の間に不動産会社が入るケースもあります。
この場合は仲介手数料が必要になります。
売買価格が400万円を超える場合には、売買代金に3パーセントをかけた金額に6万円と税金を足し合わせることで仲介手数料の上限を計算できます。
2つ目は、購入諸費用です。
購入諸費用とは、印紙税、登記費用、ローン借入の手数料や各種保険料などを指します。
物件には固定資産税や都市計画税などの税金がかかりますが、年度内の売買においては売主へ日割りで支払う場合もあります。
他にもリフォーム代や引っ越し代などがかかります。
基本的には、物件に関する費用が90パーセント、残りの各種費用が10パーセントと考えると良いでしょう。
以上が費用に関する注意点です。
物件を購入する際は、どのような費用がかかるのか前もって把握しておきましょう。
□まとめ
今回は、中古住宅を購入するメリット・デメリットを紹介しました。
また、購入する際に押さえておきたいポイントも解説しました。
購入する際には、様々な費用がかかるので事前に知っておく必要がありますね。
何かご不明点がありましたら、当社までお気軽にお問い合わせください。