不動産購入をサポート
ステップ1：家族の気持ちを再確認!～家族がひとつになる瞬間～
家族で将来のことをトコトン話し合いましょう。
「家を買う動機」とそこから出る「希望条件」は大切です！
これをしっかり固めないと、家探しをしていく過程で判断基準がずれていくからです！家探しに「迷い」はつきものですが、動機がハッキリしていれば、軸がぶれずに後悔しないマイホーム探しが可能です！
ステップ2：資金について考える
まずは正しい予算を決める事が大事です。正しい予算の決め方のポイントは「仲介手数料」と「諸経費」と「月々の返済可能額」！借入れ可能額と返済可能額は違います。
パティーナでは一人ひとりにあった資金計画のお手伝いサービスも行っております！本当にこの物件・この金額で後悔しないと思ってから手続きを進めてください。
ステップ3：不動産会社選びのコツを知る
同じ物件を扱っているならお客様目線の不動産会社がいいに決まってます！
希望の物件が見つかり、どこの不動産会社からも買えるのであれば、お客様の立場に立った不動産会社から自分のペースで探した方が良いでしょう。「パートナー選び」が住宅購入において重要な事です。
ぜひ信頼のおける不動産会社を見つけて下さいね。
ステップ4：物件選びのコツを知る
「相場感」の習得と購入動機を忘れないこと！多くの人は自分の予算帯の家ばかりを見ます。しかしそれでは相場感が見えてきません。つまり、「この家はこうだから高い」「この物件はこの質が低いから安い」といった物件価格の理由です。
これが見えてくると、物件の良し悪しの判断がしやすくなります。相場感が習得できれば、希望予算帯の物件に絞り込んでいきましょう。
ステップ5：ローン事前審査をしよう
事前審査はもちろん、本審査の前段階のものです。
ですから一旦事前審査を申込み、借入可能額や月々の返済額を明らかにしておけば、一つの目安ができます。これを元に、今の家賃と比較しながら物件価格を見直すことも可能になり、より現実的な資金計画を組むことができます。
せっかく希望の物件が見つかったのに、書類を用意している間に他の人に買われてしまった！なんてことにならないように、早めに済ませておくことをおすすめします。
ステップ6：購入申込みをする
購入の申込とは、お客様が「この物件を私が買います」と売主に伝えることです。
あくまでも「予約」の扱いですので、最終的な成約とは異なります。
購入申込後に物件調査をして予期せぬトラブルや価格交渉がうまくいかなかった場合等はキャンセルできます。
購入申込みには基本的にお金は必要ありません。当たり前のように申込金を要求してくる不動産会社がありますが、応じる必要はありません。「せっかく払ったのだから契約しようかな…」を狙っているだけです。
ステップ7：いよいよ契約を交わす
次に契約の際のチェックポイントです。
これは前述の不動産売買契約の際にも大切となるポイントになります。
契約の段階までも細心の注意を払い、夢のマイホームのスタートラインに立ちましょう。
ステップ8：決済・お引渡し
～家族の思いがひとつになる日～
決済業務が終われば、いよいよお引渡しです。
お引渡しの前に「現場立会い」を行います。現場立会いとは最後のチェックのこと。
（新築であれば）完成状況の確認をし、入居後のトラブルを防ぐためには家族全員でしっかりと行っておきましょう！隅々までチェックし、不具合が無いか確認してください。
「地震に強い家に住みたい」
「耐震基準について詳しく知りたい」
この記事をご覧の方は、このような疑問をお持ちではないでしょうか。
この記事では、新耐震基準と旧耐震基準の違い、また耐震性能の種類について詳しく解説します。
新築物件に興味をお持ちの方は、ぜひ最後までご覧ください。
□新耐震基準と旧耐震基準の違いについて解説します！
＊旧耐震基準とは
旧耐震基準は、1950年の建築基準法制定の基準です。
この法律により、国内にすべての建築物に耐震設計するよう義務付けられました。
この基準は震度5程度の耐震性を基準としていました。
＊新耐震基準とは
1978年の宮城県沖地震を経て、耐震基準の大きな見直しが検討されました。
その結果、1981年6月に新耐震基準を新たな基準とし、震度6強から7程度の大地震を想定した耐震性となりました。
＊2000年に新たに改正された耐震基準とは
実は2000年にも建築基準法も大きく改正されています。
これは阪神淡路大震災の経験を踏まえてのものです。
これによって、地盤の特性に合わせた建物基礎の仕様が明記され、事前の地盤調査が必須となりました。
また、柱や筋交いなどの接合部を固定する金具の種類などが具体的に規定されるようになりました。
特に木造の一戸建てを購入される方にとっては、新耐震基準と旧耐震基準の違いよりも、こちらの2000年の改正のほうが重要です。
なぜなら、新耐震基準の建築物であっても2000年以前に建てられた物件だと、基礎や耐力壁、柱や筋交いに問題がある可能性が考えられるからです。
しかし、新築物件を購入される方であれば、すべての建築物が2000年以降の基準で建てられているため、気にする必要はないでしょう。
□耐性性能の種類について紹介します！
ここでは、耐震、免震、制震の3つの特徴についてそれぞれ解説します。
まず、耐震です。
耐震は柱や壁を強化することで地震の揺れに耐えるという仕組みです。
耐震だけでは地震の揺れが建物に直接伝わるため、激しく揺れ、建物自体が損傷しやすいです。
家具が倒れる可能性があり、何度も繰り返して揺れると建物が倒壊する場合もあります。
耐震は建築基準法と同等レベルの基準であるため、耐震等級を上げない場合は追加コストがかかりません。
耐震等級を2から3にする場合は追加で40万円から100万円程度かかります。
次に、免震です。
免震は建物と地面の間に装置を設置することで、地震の揺れが建物自体に直接伝わらないようにする仕組みです。
これによって地震の揺れは大幅に抑えられます。
これにかかるコストは戸建ての場合、300万から600万円、分譲マンションならその分のコストが販売価格に含まれています。
免震に場合は、定期的にメンテナンスや装置の修理、交換などを行う必要があるため、ランニングコストがかかります。
最後に、制震です。
制震は建物の内部に設置された装置で地震のエネルギーを吸収し、揺れを抑える仕組みです。
繰り返し起きる揺れに強いため、建物自体が傷むのを抑制できます。
ただし、家具が倒れてくることが少なからずあるので注意が必要です。
制震にかかるコストは、戸建ての場合30万円から100万円程度であり、耐震以上、免震以下であると言えます。
また特徴として、高いところほど揺れが抑えられることがあります。
そのため、高層マンションで採用されることが多いです。
しかし近年では、それほど高くないマンションや戸建てにも採用されつつあります。
□まとめ
今回は、新耐震基準と旧耐震基準の違い、また耐震性能の種類について紹介しました。
耐震基準についての理解が深まったのではないでしょうか。
何かご質問や疑問点等ございましたらお気軽にお問合せください。
この記事が新築物件を購入される際の参考になれば幸いです。