不動産購入をサポート
ステップ1：家族の気持ちを再確認!～家族がひとつになる瞬間～
家族で将来のことをトコトン話し合いましょう。
「家を買う動機」とそこから出る「希望条件」は大切です！
これをしっかり固めないと、家探しをしていく過程で判断基準がずれていくからです！家探しに「迷い」はつきものですが、動機がハッキリしていれば、軸がぶれずに後悔しないマイホーム探しが可能です！
ステップ2：資金について考える
まずは正しい予算を決める事が大事です。正しい予算の決め方のポイントは「仲介手数料」と「諸経費」と「月々の返済可能額」！借入れ可能額と返済可能額は違います。
パティーナでは一人ひとりにあった資金計画のお手伝いサービスも行っております！本当にこの物件・この金額で後悔しないと思ってから手続きを進めてください。
ステップ3：不動産会社選びのコツを知る
同じ物件を扱っているならお客様目線の不動産会社がいいに決まってます！
希望の物件が見つかり、どこの不動産会社からも買えるのであれば、お客様の立場に立った不動産会社から自分のペースで探した方が良いでしょう。「パートナー選び」が住宅購入において重要な事です。
ぜひ信頼のおける不動産会社を見つけて下さいね。
ステップ4：物件選びのコツを知る
「相場感」の習得と購入動機を忘れないこと！多くの人は自分の予算帯の家ばかりを見ます。しかしそれでは相場感が見えてきません。つまり、「この家はこうだから高い」「この物件はこの質が低いから安い」といった物件価格の理由です。
これが見えてくると、物件の良し悪しの判断がしやすくなります。相場感が習得できれば、希望予算帯の物件に絞り込んでいきましょう。
ステップ5：ローン事前審査をしよう
事前審査はもちろん、本審査の前段階のものです。
ですから一旦事前審査を申込み、借入可能額や月々の返済額を明らかにしておけば、一つの目安ができます。これを元に、今の家賃と比較しながら物件価格を見直すことも可能になり、より現実的な資金計画を組むことができます。
せっかく希望の物件が見つかったのに、書類を用意している間に他の人に買われてしまった！なんてことにならないように、早めに済ませておくことをおすすめします。
ステップ6：購入申込みをする
購入の申込とは、お客様が「この物件を私が買います」と売主に伝えることです。
あくまでも「予約」の扱いですので、最終的な成約とは異なります。
購入申込後に物件調査をして予期せぬトラブルや価格交渉がうまくいかなかった場合等はキャンセルできます。
購入申込みには基本的にお金は必要ありません。当たり前のように申込金を要求してくる不動産会社がありますが、応じる必要はありません。「せっかく払ったのだから契約しようかな…」を狙っているだけです。
ステップ7：いよいよ契約を交わす
次に契約の際のチェックポイントです。
これは前述の不動産売買契約の際にも大切となるポイントになります。
契約の段階までも細心の注意を払い、夢のマイホームのスタートラインに立ちましょう。
ステップ8：決済・お引渡し
～家族の思いがひとつになる日～
決済業務が終われば、いよいよお引渡しです。
お引渡しの前に「現場立会い」を行います。現場立会いとは最後のチェックのこと。
（新築であれば）完成状況の確認をし、入居後のトラブルを防ぐためには家族全員でしっかりと行っておきましょう！隅々までチェックし、不具合が無いか確認してください。
「新築物件を購入する際の諸費用の内訳が知りたい」
「諸費用を節約する方法はあるのかな」
この記事をご覧の方は、このような疑問をお持ちではないでしょうか。
この記事では、新築物件を購入する際の諸費用の内訳、また諸費用を節約する方法について解説します。
新築物件の諸費用について知りたい方は、ぜひご覧ください。
□新築物件を購入する際の諸費用の内訳について紹介します！
ここでは、新築物件を購入するステップごとに諸費用の内訳を紹介します。
1つ目のステップは、新築物件の購入が決定したときです。
この段階でかかる諸費用には、手付金があります。
手付金は買主が売主に支払う費用で、売買契約を結ぶ際に必要となります。
その相場は物件価格の約5パーセントから10パーセントです。
この手付金は、売買契約後に物件費用に充てられます。
もし買主の都合で売買契約を取り消した場合は、この手付金が戻ってこないため気をつけてください。
2つ目のステップは、引き渡しの段階までです。
この段階までにかかる諸費用には、印紙税や登録免許税、火災保険や地震保険、住宅ローンの諸費用などがあります。
いくつか以下で詳しく解説します。
＊印紙税
新築物件に関する売買契約書は、課税の対象となる文書です。
そのため、その文書に印紙を貼って提出する必要があります。
印紙税は、このときの印紙を購入して提出することで税金を支払います。
この印紙はおよそ1万から2万円が相場で、郵便局で購入できます。
＊登録免許税
新築物件を購入するときは登記費用として、登録免許税が発生します。
登記とは、不動産の所有権を保存あるいは移転することを指します。
登録免許税は、固定資産税評価額に税率をかけることで求まります。
また、この登記の手続きは専門的な知識がないと行えないため、司法書士に依頼します。
そのため、登録免許税とは別に司法書士への報酬金が必要となります。
ここまで、引き渡しまでにかかる諸費用について紹介しました。
3つ目のステップは、引き渡し後の段階です。
この段階でかかる諸費用には、不動産取得税、リフォーム代、家具や家電の購入費、引っ越し費用などがあります。
4つ目のステップは、入居後の段階です。
この段階でかかる諸費用には、固定資産税や都市計画税、メンテナンス費などがあります。
□諸費用を節約する方法について紹介します！
1つ目は、ローン保証料を見直すことです。
ローン保証料は、住宅ローンの支払いができなくなったときに肩代わりしてくれる保証会社へ支払う保証料です。
フラット35などのローン保証が必要ない住宅ローンを利用したり、頭金を多く入れ借入金を減らしたりするなどの節約方法があります。
2つ目は、団信へ加入するとともに生命保険を見直すことです。
団信は、住宅ローンを契約していた人が契約中に死亡したり、高度な障害状態になったりした際に残りのローンが保険金で支払われる保険です。
フラット35などの一部のローンを以外は保険料が無料です。
諸費用自体を節約できるわけではありませんが生命保険料を抑えられるため、団信への加入と生命保険の見直しはぜひ検討してみてください。
3つ目は、火災保険の補償内容を見直すことです。
住宅ローンを組むためには火災保険へ必ず加入しなければなりませんが、保険会社や補償内容を見直せば節約できます。
必要な補償を選び、最低限の補償だけに絞ると良いでしょう。
□まとめ
今回は、新築物件を購入する際の諸費用の内訳、また諸費用を節約する方法について紹介しました。
新築物件の購入をご検討される際は、ぜひこの記事をお役立てください。
何かご質問や疑問点等ございましたらお気軽にお問合せください。
この記事が諸費用について考える際の参考になれば幸いです。