家族の構成に変化があった

独身のときに購入したマンションに、結婚後も住み続けていたものの、子どもが産まれて手狭になったため、売却を検討するパターンはよくあります。より広いマンションに引っ越したり、子どもが自由に遊べる庭付きの一軒家に引っ越したり、マンション売却後の選択肢は様々です。また、子どもが独立して夫婦2人になったり、パートナーが死去して1人だけで住むことになったりした場合に、現在よりもコンパクトな物件に移り住むこともあります。

転勤をしなければならない

マンションを購入した後に会社から転勤を命じられ、手放さなければならなくなった、というケースも少なくありません。戻ってくる予定があれば賃貸に出すこともできますが、戻る見込みがない場合は売却を選択することが多いです。

高齢になった

高齢者が老人ホームや高齢者専用マンションなどに移り住むため、現在のマンションを売却することも少なくありません。ライフスタイルの変化は、居住場所にも大きな変化を与えると言えます。

相続した資産を処分する

相続によって受け継いだマンションを売却し、現金化するケースです。住んでいない部屋を放置して管理費や固定資産税を払い続けるより、手放したほうがよいと考えた場合、売却を選択します。また、相続人が2人以上いるときは、マンションを売って現金にしたほうが効率的に遺産分割をできる場合もあります。

よりよい家に住み替えたい

「既存の設備が使いづらい」「隣人の騒音被害に悩んでいる」などの理由でマンションを売り、よりよい家に住み替えるケースもあります。しかし、こうしたネガティブな要素は購入意欲を削ぐ可能性が高くなるので注意しなければなりません。きちんと事情は説明しつつ、マンションのよい点をしっかりアピールすることが大切です。

ローンを支払えなくなった

「病気で仕事ができなくなった」「リストラにあった」など、様々な理由でローンを支払えなくなった場合も、マンションの売却に至ることになります。ローンの滞納は経済的な困窮を生むため、早めに売却を行い、完済の目安をつけることが重要です。

離婚をすることになった

離婚による財産分与のため、マンションを売却する場合もあります。また、離婚によってローンを一括で完済しなければならなくなったときも、売却を選択することが少なくありません。

買取に適したケース

不動産買取とは、不動産業者が買い手となって売却を行う方法です。買い手がすでに決まっているため、スピーディーに売却を済ませることができます。ローンを支払えなくなった場合や、離婚をすることになった場合など、早めに現金化しなければならない事情があるときは買取を選択するのも一つの方法です。

逆に、売却時期はいつでもよいという場合は無理に買取を選ぶ必要はありません。売却の理由を加味し、必要に応じて買取相談を検討してみてください。